ローム、装置に異常が発生する予兆を検知する「人工知能チップ」を開発へ

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半導体メーカーのロームは、工場において装置の異常を自動で検知する「人工知能チップ」を、シンガポール科学技術研究庁のマイクロエレクトロニクス研究所(IME)と共同研究すると発表しました。

製造業の工場では近年、「予兆保全」と呼ばれる考え方が広まっています。

これは、工場内にある各装置のセンサーから得られたデータに基づいて、装置に異常が発生する「予兆」をあらかじめ検知。実際に故障が起こる以前に修理や装置の交換などの準備をしておく考え方です。

常に装置の状態を把握しておき、致命的な故障が起きる前に修理などをすることで、大きな損失を防ぐことが可能になります。

このようにリアルタイムで装置の状態を検知するためには、各種センサーで得られたデータを24時間体制でサーバーに送信し、装置の状態を表す膨大なデータを専用のソフトウェアによって解析します。

センサーから送られた大量の情報を解析するために、人工知能を利用するソフトウェアも開発されています。しかし、このようなソフトウェアを十分に活用するためには、センサーから大量のデータをサーバーに送り続ける情報通信の技術が必要になってきます。

そのため、ますます数多くのセンサーが搭載されていく次世代工場においては、莫大なデータをリアルタイムでセンサーからサーバーへと安定的に通信するための通信技術が必要不可欠となり、現在の技術では対応できなくなる可能性があるといった課題が指摘されています。

そこでロームとIMEは、センサーから得られたデータをその場で処理して、異常が検知された場合のみサーバーへ情報を送る「人工知能チップ」を開発する研究を開始しました。

この場合は装置レベルでデータが処理されるため、すべてのデータをサーバーへと送る必要がなくなります。

ロームはこれまでに工場から得られた大量のデータを保有するため、これらのデータを使用した人工知能で独自の解析アルゴリズムを開発。両社がもつ半導体回路技術と組み合わせてチップに実装します。

センサーの情報から自動で異常を検出できる人工知能チップが実現できれば、システム全体の消費電力を抑えるとともに、あらゆる装置に搭載できる汎用性の高い異常検知システムが構築できると期待されます。

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